日経平均とTOPIX、何が違う？【同じ日に、片方が上がって片方が下がる理由】

📊 日経平均とTOPIX、何が違う？【同じ日に、片方が上がって片方が下がる理由】

ニュースはたいてい日経平均で語られます。「日本株は今日、○○円上がりました」。でも同じニュースの中に、もうひとつTOPIXという数字が並んでいるのを見たことがあると思います。しかもこの2つ、同じ日の同じ日本株の話なのに、片方がプラスで片方がマイナスになることがあります。

この記事で書きたいのは、計算式の暗記ではありません。この2つは「誰の話をしているか」が違う、という一点です。そこが分かると、「日本株が上がった」というニュースを、自分の持ち物の話として読んでいいのかどうかが見えてきます。ついでに、いまTOPIXそのものが作り変えの途中にあることも、あわせて書きます。

🔀 同じ日の、同じ日本株。それでも逆を向きます

まず、理屈より先に実物を見てもらったほうが早いと思います。この1か月ほどの中から、実際にあった3日を並べます。

とくに8月6日を見てください。日経平均は617円安。ニュースの見出しだけなら「日本株、大幅安」です。ところがその日、実際に値上がりした銘柄は1,120、値下がりは394。上がった銘柄のほうが約2.8倍も多かった日でした。TOPIXもきちんとプラスで終わっています。

7月30日はその逆です。日経平均は433円高で「上がった日」なのに、値下がり銘柄のほうが約1.9倍多く、TOPIXはマイナスでした。ちなみに8月7日も、8月6日と同じ向きです。2日続けて逆を向いていたことになります。

どちらかが間違っているわけではありません。2つとも正しく計算されていて、それでも答えが違う。理由はひとつです。

⚖️ 「何を平均しているか」が、そもそも違います

日経平均は、選ばれた225社の「株価」を足して割った数字です。株価平均型、と呼ばれます。単位が円なのは、そのためです。もともとは東京証券取引所が算出していて、1970年から日本経済新聞社が算出しています。

TOPIXは、会社の「大きさ」を合計した数字です。正確には、市場で実際に売買されうる株式ぶんの時価総額（浮動株時価総額）を積み上げ、1968年1月4日の水準を100として比べています。単位がポイントなのは、基準日を100に置いた比率だからです。算出しているのは株式会社JPX総研です。

言葉で並べてもピンと来ないと思うので、2社しかない架空の市場で計算してみます。

まったく同じ市場で、まったく同じ「1社が10%上がった」という出来事なのに、答えが9.7%と0.32%に割れました。しかも、上がったのがA社かB社かを入れ替えるだけで、2つの指数の数字がそっくり入れ替わります。

これが、8月6日に起きたことの正体です。株価の高い会社が下がり、株価の安い会社が広く上がった——それだけで、片方の指数はマイナス、もう片方はプラスになります。計算方法が違うから答えが違う、というより、そもそもこの2つは「誰の話をしているか」が違う。そういうことだと思います。

🏋️ 「1社の重さ」の決まり方が、まるで違います

日経平均のほうは、実際にはもう少し手が入っています。各社の株価に「株価換算係数」という数字を掛けてから足し、「除数」で割るという作りです。

• ✖️
  株価換算係数は、新しく採用される銘柄には原則「1」が設定されます。ただし、毎年1月末と7月末の時点で、その1社の株価が225社ぶんの合計の1%を超えている場合は、1%を超えない範囲で0.1〜0.9（0.1刻み）に下げられます。このほか、想定される比重のわりに売買代金が少ない銘柄も、いったん半分の値で採用されることがあります（次の見直しで予定の値に戻します）。株式分割や併合があったときは、その比率に応じて変更されます。
• ➗
  除数は「225」ではありません。銘柄の入れ替えや株式分割のように、相場が動いたわけではないのに合計額が変わってしまう出来事が起きたとき、この分母のほうを直して指数がガタつかないようにするための数字です。だから日経平均は「225で割った平均値」ではなく、過去とつながるように調整された数字です。
• 🧢
  ウエイト上限（キャップ）もあります。1銘柄の比重が上限を超えると、その比重を抑える調整が入ります。上限は導入時（2022年10月）が12%、2023年10月から11%、2024年10月以降は10%と、段階的に引き下げられてきました。

一方のTOPIXは、重みが会社の大きさで決まります。実際の数字はこうです。

この1,638銘柄は、上位10社を全部足しても23.17%。残りの4分の3以上は、細かく散らばっています。

ここで、TOPIX側の上限にも触れておきます。じつは、上限そのものは2つとも同じ10%です。TOPIXの算出要領にも、比重が10%を超えた銘柄は調整する、と書かれています（どちらも「超えたら抑える」という上限であって、そこまで重い銘柄が実際にいるという意味ではありません）。

つまり違いは「上限が何%か」ではなく、放っておいたときに何で重くなるかのほうです。TOPIXは会社の大きさで決まるので、1株の値段がいくらかは関係ありません。日経平均は225社の株価を足す作りなので、1株の値段が高い会社ほど、放っておくと重くなっていきます。

なお、「1つの銘柄が指数をどれだけ動かしたか」を表す寄与度という言葉があります。ニュースでよく出てくるので、意味は用語辞典の「寄与度」にまとめてあります。この記事では、公表のされ方が媒体によって割れる数字なので、個別の銘柄の寄与度は載せません。かわりに、取引所が公表している実際の値動きだけを見ます。

東京エレクトロンは率では＋3.3%と、この中でいちばん小さい上がり方です。それでも円では＋1,850円動いています。フジクラは率では＋9.6%とその約3倍上がっているのに、円では＋445円です。

「円」を足す指数と、「大きさ」で重みをつける指数では、同じ日の同じ出来事の見え方が変わる。率でしか見ていない人と、円でしか見ていない人は、同じ日の同じ会社を見ても違う感想を持ちます。この日、日経平均は＋3.66%、TOPIXは＋2.13%。どちらも大きく上がった日ですが、上がり方に1.5%分以上の開きがあります。

📏 「どちらが正しいか」ではなく、「誰の話か」

ここまでを、ひとことにまとめます。

そしてもうひとつ、地味ですが大事なことがあります。日経平均の単位は「円」、TOPIXの単位は「ポイント」です。「日経が500円上がった」と「TOPIXが50ポイント上がった」を並べても、どちらが大きいかは分かりません。比べるなら、率（%）で比べるしかないということです。

そのうえで、この記事を書いている時点で起きていることを見てください。「日経平均が最高値」と「日本株全体が最高値」は、同じではないという話です。

最高値をつけた日が、11日ずれています。そして8月7日の時点では、日経平均は最高値から9%以上下にいるのに、TOPIXは0.66%しか離れていません。

日経平均だけを見ていると「相場が崩れた」と感じる場面で、日本株全体はほとんど最高値のままだった。逆のことも当然起こります。どちらが正しいかではなく、どちらの話を聞いているのか。私はこの2つを、そう分けて読むようになりました。

🏛 日本株を1株も買っていない人にも、TOPIXは無関係ではありません

ニュースで有名なのは日経平均のほうです。でも、日本でいちばん規模の大きい公的な運用資金が「ものさし」に使っているのは、TOPIXのほうです。

公的年金の積立金を運用しているGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、国内株式の運用のものさしにTOPIX（配当込み）を使っています。2026年8月7日に公表された最新の四半期資料にも、はっきりそう書かれています。

規模はこうです。2026年6月末でGPIFが運用している資産額は317兆7,596億円。資産の25%を国内株式に置くという方針で、実際の国内株式は78兆4,321億円です（年金積立金全体で見ると24.48%。上の317兆円とは集計の範囲が少し違うので、この2つで割り算はできません）。

ここから先は、話を大きくしすぎないための限定が要ります。それを飛ばすと、事実より怖い話になってしまいます。

もうひとつ、TOPIXと縁が深いのが日本銀行です。日銀は金融緩和の一環でETF（上場投資信託）を買い続けてきました。2021年4月1日からは、買う対象をTOPIXに連動するものだけに絞りました（それ以前は、TOPIX連動が約75%、日経平均などを含む3指数連動が約25%という配分でした）。

——と、買い入れの話はここまでが過去形です。新規の買い入れは2024年3月19日に終了し、2025年9月19日には保有分を市場で売っていくことが決まりました。実際の売却は2026年1月19日から始まっています（ペースはETFで年3,300億円程度・簿価ベース）。それでも保有残高は、2026年7月31日現在で簿価37兆円あまりあります。

🔧 その「市場全体」が、いま作り変えの途中です

年金は「ものさし」として、日銀は「買う対象」として、どちらも日本株の「全体」の代わりにTOPIXを使ってきました。ところが、その「全体」の中身が、これから変わります。

JPXは2024年9月27日にTOPIXの見直しを決めています。すでに見直し後の算出要領も発行済みで、これは検討中の話ではなく決まったルールです。

つまりこれから数年かけて、TOPIXの「全体」の指すものが変わっていきます。試算どおりなら1,600を超える銘柄が1,000銘柄前後まで絞られ、かわりに市場区分の壁がなくなる。入ってくる顔ぶれのほうは、まだ試算の数字しか出ていない——そういう段階です。「昔のTOPIXと今のTOPIXを、同じ意味で比べられるのか」という問いが、これから何年か、ついて回ることになります。

🙋 私は、どちらの数字も「自分の残高の話」としては読んでいません

——ここまで、2つの数字の話をずっとしてきました。最後に、この数字を毎朝書いている私自身が、これをどう読んでいるかを書きます。平日はほぼ毎朝この2つを書いていて、人よりは見ている回数が多いはずなのですが、自分の資産が増えたか減ったかの手がかりとしては、ほとんど読んでいません。

理由は単純で、私が持っているものと、この2つの指数の顔ぶれが違うからです。いま金額がいちばん多いのは全世界や米国の株にまとめて連動するインデックスの投資信託で、それとは別に日本の高配当株も持っています（ほかにも少しずつありますが、中心はこの二つです）。日経平均に連動する商品も、TOPIXに連動する商品も、持っていません。

「じゃあ無関係なのか」と言われると、それも違います。私が持っている日本の株にも、TOPIXの構成銘柄に入っているものがあります。全世界の株に連動するファンドの中にも、日本の株は入っています。だから無関係ではない。でも「TOPIXが上がった＝私の株が上がった」でもない。1,638銘柄の中の、ごく一部を持っているだけだからです。

世の中には「日経平均が上がったのに、自分の資産が増えていない」ともやもやする話がよくあります。そう感じる気持ちはよく分かります。大きく報じられる数字が、自分の口座の代表値のように見えてしまうからです。ただ私にとっては、あの数字はもともと自分の代表値ではありません。ズレているのではなく、最初から別の人の話でした。

この記事を書きながらいちばん意外だったのは、日経平均が617円下がったあの日、実際には7割を超える銘柄が上がっていたことでした。毎朝あれだけ数字を見ていて、私はその日を「下がった日」として記事に書いています。間違いではないけれど、その日に何が起きたかを説明しきってはいなかった——それが、この記事を書こうと思った本当の理由です。

📝 まとめ

日経平均とTOPIXは、どちらが正しいかを競っている数字ではありません。ここまで見てきたのは、ぜんぶ「誰の話をしているか」の違いでした。

• 🔀
  同じ日に逆を向くことがあります。2026年8月6日は、日経平均が617円安なのに、値上がりした銘柄のほうが約2.8倍多く、TOPIXはプラスでした。どちらも計算は正しいのに、答えが違います。
• ⚖️
  日経平均は「株価」を、TOPIXは「会社の大きさ」を平均しています。だから単位も違います（円とポイント）。2つを比べるなら、率でしか比べられません。
• 🏋️
  1社の重さの決まり方が違います。TOPIXは会社の大きさで決まり、いちばん重い会社でも3.57%、上位10社を足して23.17%（2026年6月末）。日経平均は株価で決まるので、1株の値段が高い会社ほど重くなります（上限は2つとも10%で同じ。違うのは、放っておくと何で重くなるかのほうです）。
• 📏
  「日経平均が最高値」と「日本株全体が最高値」は別です。史上最高値（終値ベース）をつけた日は、日経平均が2026年6月25日、TOPIXが7月6日と11日ずれました。8月7日時点では、日経平均は最高値から9%以上下、TOPIXは0.66%下です。
• 🏛
  公的年金の積立金を運用するGPIFは、国内株式のものさしにTOPIX（配当込み）を使っています。ただし年金財源のうち積立金は約1割、そのうち国内株式は25%。「TOPIXが下がると年金が減る」ではありません（GPIF自身が短期の市場変動は給付に影響しないと明記しています）。
• 🔧
  TOPIXは作り変えの途中です。2026年10月の最終営業日から段階的に入れ替わり、2028年7月の最終営業日まで続きます。「約1,200銘柄になる」は古い数字で、最新の試算は約1,050銘柄。実際の顔ぶれは10月まで分かりません。
• 🙋
  そして、どちらの数字も「あなたの残高」ではありません。自分が持っているものと顔ぶれが重なっているかどうかは、自分にしか分かりません。ニュースの数字は、そこを教えてくれない——それだけの話だと、私は思っています。